転職をする際は、目的をはっきりしてほしいとは伝えてきた。転職をする際に、なんとなく転職を繰り返してしまうといつの間にか年収が上がらなくなり25歳で年収450万円だったのが40歳で600万円と、給与の成長カーブがほとんどない人が誕生してしまう。
当たり前のようだが転職をする際の目的について改めて考えてみようという意味を込めてで書かせていただいたのでぜひご覧あれ。
- 年収アップは転職の正当な理由
- 給与の低さを何とかしたいとは面接では言えない
- 給与アップか経験を取るか考えよう
- 経験を取る場合の転職は、職務内容を考えて入ろう
- 経験を重要視した場合は期限を決めよう
- 経験は人脈も入る
- 経験を得る転職をする場合も低い年収をもっと上げる場合も転職サイトを活用
年収アップは転職の正当な理由
転職では年収アップを求めることをたびたび勧めてきたが、年収アップは第一の転職理由としても何ら問題がない。転職理由に挙げる人は少ないが、心の中では年収をもっと上げたいと思っている人は多い。
最後の最後にやっぱり年収も上げたいですと言われても交渉の仕方が変わり、難しくなるので先に言ってもらいたい。
今回の本題からは逸れるが、年収アップを主目的とする場合は、複数の内定を獲得し、他社に行くことをちらつかせたて年収をつりあげ、最終的に好待遇で行きたいところに行くという方法もある。
また中途採用で他社の内定を持っていた場合、すでに優秀という印象を与えることができ、場合にもよるが選考プロセスを省いてもらえることもある。
このあたりは新卒に例えると、外資系企業の内定を持って日系企業の選考を受けると優遇されるものに似ている。
年収アップと真正面から言うのは気が引けるかもしれないが積極的に発言していこう。
給与の低さを何とかしたいとは面接では言えない
給与を上げたい場合、ダイレクトに面接で伝えるとあまり好まれないことはご存知かもしれない。
面接で聞かれた場合、給与が転職の理由の一つと言っていいのだが転職の理由のメインに据えてはいけない。
年収アップしたいということはまずは転職エージェントに伝えてほしい。
なぜ、面接で給料をあげてくれと単刀直入に、「真っ先に」言ってはいけないかというとビジネス上のマナーもそうだが、仕事でのコミュニケーションができるか不安になるからだ。
営業にしろ、企画職にしろ、技術職にしろ、完全に1人で仕事が完結することはほとんどないと言ってもよい。
相手の意図をくみ取って仕事をすすめていかなければいけない。相手の意図をくみ取る能力があるかどうかは面接をしたらある程度わかる。
面接の段階で、自分の主張だけをダイレクトに伝えてくる人は、評価する人もいる一方、ビジネスの交渉をうまくできるか不安になることが多い。
採用担当官は、自分の要求をうまく突きつける能力は評価するが、うまく話をまとめる能力があるとは思わないだろう。
意見を言うことが求められる外資系ですら、ダイレクトすぎる要求で相手を困惑させたり、不快にさせたりしては意味がない。
給与アップか経験を取るか考えよう
給与アップと経験のどっちも取ることができればいいがどっちも取るのはなかなか難しい。
特に、今までとは違う経験をするために異業界異業種への転職を果たしたとしよう。その場合、様々な経験を得るチャンスを得ることができるだろう。一方、未経験なので給与が上がることはない。
何度も伝えているが、給与は、社会人年数ではなく、同じ職種の経験年数とそれに紐づく経験値、およびスキルを評価されて値付けされるのだ。
同じ会社でずっと過ごしていると社会人経験だけが評価されていることになるが、転職市場はそうも甘くない。社会人経験だけでなんとかなる世の中ではない。
給与アップを取る場合は、これまでの経験の延長線上になり、新たな経験を積むことではない。
新たな経験という観点でいくとマネジメントをしたことがなかった人がマネジメントポジションにつく転職はある。
ただし、こうした形の転職は業界のトップティアの企業からセカンドティアへの転職になるパターンが多い。
経験を取る場合の転職は、職務内容を考えて入ろう
経験を求めて入社する場合は職務内容を重要視しよう。最初に言われた職務内容と、全く違うことをさせられた場合はすぐに会社を退職したほうがいい。
経験を取って年収を捨てている場合は、経験値を得ることだけに集中しよう。
また、得たい経験値と自分がしていることが合っているか常に確認しよう。
外資系で働いていた人が、設立間もない外資系スタートアップや、友人が設立したベンチャーの社員一号となって経験を得て、その後自分で起業するパターンはある。
ウォンテッドリー社の仲暁子氏もゴールドマンサックスの後、短期間ではあるが設立間もない日本法人のFacebookに勤務していた。
日本の場合、ストックオプションでドカンと決めて億万長者になることはほぼ不可能で創業者として持ち株分が資産になり現預金に変えることで資産を得るので経験を得て起業をすることは金銭的な面でも理にかなっているといえる。
経験を重要視した場合は期限を決めよう
経験を得て、その他を捨ててでも転職した場合は期限を考えよう。いつまでもいるとポジションや給与で恵まれないままなので次のステップに移行しよう。
経験目的で入社してきた人には会社側もあまり給料を払わなくなる。経験を与えれば働き続けてくれると思うからだ。
そのため、次のステップアップのための時間を設定し、経験積みだけの時間に貴重な20代を浪費しないようにしよう。
若い間は経験が大事だとのたまう大企業のおじさんたちがいるが、20代も経験、成長、実績、給料の全てが大事だ。
過去のやり方と現在のやり方は違うし、大企業のおじさんの話を聞く場合は、仕事の実力で成功している役員に聞いたほうがよい。
期限は人によるが、1~3年程度で区切っておこう。それ以上になると、低い待遇でも大丈夫な人材といったレッテルを張られかねないので注意しておこう。
経験は人脈も入る
経験は仕事内容だけではなく人脈も含まれる。人脈は非常に重要で、会社を辞めた後も役に立つものだ。
会社を辞めて事業を立ち上げる際に、経験に基づいた分野で事業を展開することも多いので自分自身の取引先はフル活用できるように普段から人脈を築いておくとよいだろう。
人脈は1人だとなかなか得られないものなので社長や役員、上司とのつながりを自分に引き込むとよい。
経験を得る転職をする場合も低い年収をもっと上げる場合も転職サイトを活用
どちらの転職の場合も転職エージェントやピンポイントでポジションを探している企業の人事のダイレクトリクルーティングをうまく活用しよう。
ビズリーチには必ず登録して、幅広く案件と、転職エージェントをチェックしよう。
必ずあなたが望む案件が見つかるはずだ。今日は以上だ。